- グローバル展開
- 海外での勤務
- CSR活動に力を入れている
業種製造業(食料品・医薬品以外)
中南勢エリア津市
トリックス株式会社
当社は金型作製からプレス加工、溶接加工、表面処理、組立まで一貫して行っている自動車部品製造会社です。1968年6月に鈴鹿市で東海メッキ工業株式会社として創業しました。当初は本田技研工業株式会社の「カブ」を主体とする2輪車事業において、亜鉛メッキを行う加工メーカーでしたが、溶接、プレスさらに板金塑性加工へと事業を拡大してきました。
現在はエンジン、ボディ組付、フレーム、室内やハイブリッドバッテリーに加えて下廻りや足周りの部品といった広範囲のあらゆる部品について量産実績があり、少ロットから大ロットまで、多品種にわたり対応しています。
2018年6月には創立50周年を迎えました。次の50年を見据え、「顧客第一」「誠実」の基本理念を大切に近隣地域だけでなくグローバルな視点を持って世界中の皆さまから選ばれる企業をめざして取り組んでいます。
2022年12月6日現在

管理部 管理課 管理技術主任
平井 伸也
Q. 自社の強みは何ですか(経営理念や社風)
弊社は金型の設計から作成、プレス、溶接、表面処理、組立までを一貫して行っている点が大きな強みです。本田技研工業やトヨタグループ各社をはじめとする多くの自動車メーカーと取引があり、5000種類以上の部品を国内外600拠点に納入しています。加えて高品質の製品をジャストインタイムで納入できる実力がお客さまから高く評価されています。タイ、インドネシア、メキシコにも生産拠点を置き、どの拠点でも同じ品質の部品を生産し、全世界に供給できる体制を整えています。
Q. 求める人物像は
採用はその人の持つ人間力を重視しています。弊社の基本理念・ビジョンに基づく事業計画の担い手として、積極的に行動できる人。常にお客様の立場になって考え、行動できる人。志を高く持ち、常にチャレンジする気持ちを持っている人。お客様に正直に、仲間に正直に、会社に正直に、社会に正直に行動できる人です。ぜひ一緒にチャレンジしましょう。
Q. これからの事業目標は
市場および技術の進化が加速する自動車業界の中で、未来に向けてさまざまな取り組みを進めています。さらなる普及が予測されるEV関連部品、自動運転の増加に対応するセンサー関連部品、単品部品から付加価値の高いモジュール部品化への移行、また自動車の安全性を高めるミリ波レーダーの組立にも取り組んでいます。AIやIoTによる生産性の向上や、自動車事業で培った技術を応用し、「電動化、高齢化、環境問題」をテーマに、自動車以外の新しい分野での事業開発にも果敢に挑戦しています。
インターンシップ情報
対象:大学生
期間:2時間程度 参加人数によって変動あり
体験内容:技術開発部の業務体験(立ち上げプロセス・ロボット設備の操作など)
会社基本情報
本社所在地: | 〒514-0084 三重県津市片田町846-3 |
事業内容: | 自動車部品製造業 |
設立: | 1968年 |
資本金: | 2億8,050万円 |
従業員数: | 329名 (男性251名、女性78名、うち正規社員270名)(2022年4月1日現在) |
売上高: | 301億円(2021年度) |
平均年齢: | 39.4歳 |
平均勤続年数: | 13.8年 |
休日/休暇制度: | 年間休日数:121日
月間時間外労働時間(平均):3.5時間
有給休暇年間取得日数(平均):18日 |
アクセス: | 三重交通 片田団地バス停より、徒歩20分 |
採用窓口 TEL: | 059-237-4113 |
採用実績: | 三重大学、愛知大学、愛知工業大学、愛知学院大学、大同工業大学、愛知工業大学、中部大学、名城大学、福井工業大学、鈴鹿工業高等専門学校 他 |
URL: | http://www.trix-net.co.jp |
受賞歴等:
三重県主催 三重のおもてなし経営企業選(2017年度)
トリックスアメリカ駐在員事務所を開所しました
2022年6月、アメリカのオハイオ州シドニーにアメリカ駐在員事務所を開設しました。当社の長期経営計画である「トリックス2030年VISION」に基づき、北米大陸における四輪事業の拡大と成長に向けて新しいスタートを切ることができました。この事務所は営業の拠点であり、部品の製造はメキシコの工場が担っています。さらにタイとインドネシアにも工場があり、海外駐在員は社内で公募しています。
地域貢献活動を継続しています
本社のある片田工業団地周辺の美化に努め、定期的に清掃活動を続けています。写真は道路周辺の空き缶やゴミを片付けている様子です。片田工業団地の皆さまをはじめ近隣住民の方々に気持ちよく道路を使っていただくため環境への取り組みにさらに力を入れていきます。また毎年12月には中日新聞社事業団体が企画する「年末助け合い運動」に参加し、災害発生時には募金活動をしています。